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武蔵野赤十字病院　感染防止対策指針

１．医療関連感染対策に関する基本的考え方
  1. １）感染防止対策の目的
    1. （１）医療関連感染防止
      1. ①患者、職員、訪問者、その他の人々を感染から守ることにより、医療・ケアの質の向上に貢献する
      2. ②医療感染感染発生時の対応を円滑に行い、早期の終息を図る
    2. （２）職業感染防止
      1. ①職員は定期健診を受診し、健康管理を行う
      2. ②予防可能な疾患はワクチン接種により予め免疫を獲得し、その情報を活用する
        （HBV・インフルエンザ・麻疹・風疹・水痘・ムンプスワクチンを接種）
      3. ③血液体液媒介微生物による曝露対策および、針刺し切創防止対策を推進する
    3. （３）医療資源の適正使用
      1. エビデンスに基づいた感染防止の対策に基づき、安全で効率的な感染対策を推進する
    4. （４）質の高い医療の提供
      1. ①抗菌薬の適切な使用を推進し、細菌の耐性化を来さない医療を実践する
      2. ②感染管理の情報を職員にフィードバックすることにより改善を推進する
      3. ③感染管理分野の具体的な目標設定を行い、目標達成度の客観的評価を実施する
  2. ２）感染防止対策の具体策
    1. （１）別に定める「院内感染防止対策マニュアル」に基づき感染対策を実施する。感染対策の基本方針は、スタンダードプリコーション（標準予防策）及び、感染経路別予防策の実践である
    2. （２）マニュアルは必要に応じて随時改訂し、イントラネットに最新の情報を掲載するよう努める
    3. （３）最新の情報はインフェクションコントロールニュースなどの広報により、職員への周知徹底を図る
    4. （４）感染防止対策委員会、インフェクションコントロールチーム（以下ICT）、各部署職員はそれぞれの役割に基づき、感染対策の推進者となる
２．医療関連感染対策のための委員会・組織に関する基本事項
  1. １）院長および、各専門職代表を構成員として組織する感染防止対策委員会を設け、毎月１回定期的に会議を行い院内感染対策について協議する。緊急時は臨時会議を開催する。
    委員会構成員、委員会管轄事項は別途「感染防止対策委員会委員会規定」に定める
  2. ２）感染制御を行う部門として、感染管理室を置く。感染管理室は、ICT(インフェクションコントロールチーム）および、AST（抗菌薬適正使用支援チーム）を統括し、院内の横断的な活動を展開する。
    1. （１）ICTは感染症の発生に備え院内環境を整備する。また、横断的活動によりアウトブレイク発生の際にはその原因の速やかな特定、制圧、終息を図る
    2. （２）ASTは、適正な感染症診療を支援し、抗菌薬の適正使用を推進する。
３．医療関連感染対策のための職員研修に関する基本方針
  1. １）医療関連感染防止対策の基本的考え方及び、具体的方策について職員に周知徹底を図ることを目的とする
  2. ２）職員研修は新入職員時研修のほか、年２回程度全職員対象に開催する。また、対象や教育目標に応じて随時企画、開催する
  3. ３）研修の開催内容や外部研修への参加実績を記録保存し、イントラネットより職員が容易にアクセス可能とする
４．感染症発生状況の報告に関する基本方針
  1. １）検査室および各部署にて報告が必要な感染症を感知した場合には、直ちにICTに報告をする
  2. ２）医療関連感染発生状況の把握と介入を目的とするために「病原微生物検出状況（週報）」を週１回作成し職員へフィードバックする
  3. ３）感染防止対策委員会において病原微生物検出状況（月報）を確認し、対策に活用する
５．感染症発生時の対応に関する基本方針
  1. １）アウトブレイク発生時は、ICTは感染源の同定・除去、および速やかな感染経路対策を開始し当面の事態収拾を図る
  2. ２）感受性者対策として、適応があればワクチン接種・予防投薬を検討する
  3. ３）ICTは感染対策の有効性、費用対効果、問題点などの評価を行う
  4. ４）ICTは感染症発生予防のための提言を行う
６．患者等に対する当該指針の閲覧に関する基本方針
  1. １）本指針は当院ホームページに掲載し、患者または家族が閲覧できるものとする
  2. ２）患者および面会者についても必要に応じて手洗い、防護具、隔離予防策の必要性について説明し理解を得た上で協力を求める
設   定：2007年5月作成
 2008年5月26日改訂
 2014年2月改訂
 2018年2月改訂
立   案：インフェクションコントロールチーム
審   議：インフェクションコントロールチーム、感染防止対策委員会
決   裁：院長
配布先：イントラネットに掲載
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